自己効力感
自己効力感（self-efficacy）とは、「自分はある行動をうまく実行できる」と感じる、自分の能力に対する認識を指します。
心理学者アルバート・バンデューラ（Albert Bandura）が提唱した概念で、人が行動を起こすか、困難に直面したときにどの程度努力を続けるかを考えるうえで重要な概念です。
例えば、同じ能力を持つ人であっても、
「自分ならできる」と考えている人と、
「自分には無理だ」と考えている人では、
新しい仕事への挑戦や、失敗した後の行動が変わることがあります。
自己効力感は、「自分には価値がある」と感じる自己肯定感とは異なり、特定の課題や行動について「自分にはできそうだ」と感じることに重点があります。
自己効力感が行動に与える影響
人は、自分が成功できる可能性がほとんどないと感じることには、積極的に取り組みにくくなります。
反対に、「工夫すればできそうだ」と感じることで、挑戦したり、困難な状況でも努力を続けたりしやすくなることがあります。
例えば、新しい営業方法を学ぶ場合でも、
「自分には営業の才能がない」
と思っている人と、
「まだうまくできないが、練習すればできるようになる」
と思っている人では、その後の練習量や行動が変わる可能性があります。
自己効力感を高める4つの要因
バンデューラは、自己効力感に影響する代表的な情報源として、主に4つを挙げています。
1．成功体験
自分自身で課題を達成した経験です。特に、努力や工夫によって困難を乗り越えた経験は、「次もできる」という認識につながることがあります。
2．代理経験
自分と近い立場の人が成功する姿を見ることです。「あの人にできるのであれば、自分にもできるかもしれない」と感じることがあります。
3．言語的な働きかけ
他者から「あなたならできる」「この部分が成長している」などと言われることです。ただし、根拠のない励ましだけでは十分とは限りません。
4．心身の状態
緊張、不安、疲労などの状態も、「自分にはできるか」という判断に影響することがあります。
部下の自己効力感を高めるには
人材育成では、いきなり非常に難しい仕事を任せるよりも、本人が少し努力すれば達成できる課題を設定し、成功体験を積み重ねてもらう方法があります。
また、結果だけでなく、
「前回より説明が分かりやすくなった」
「自分で考えて対応できるようになった」
など、具体的な成長を伝えることも重要です。
本人自身が「以前よりできるようになっている」と認識することで、次の挑戦への意欲につながることがあります。
人材育成では、知識や技術を教えるだけではなく、「自分にもできる」と本人が感じられる関わり方も重要です。
日本経営心理士協会では、人がどのような心理によって自信を持ち、挑戦し、行動を変えていくのかを理解し、人材育成やマネジメントに活かす「経営心理学」を体系化しています。
自己効力感と過度な自信は違う
自己効力感が高ければ高いほどよい、というわけではありません。
実際の能力や状況を大きく超えて「自分なら必ずできる」と思い込めば、準備不足や判断ミスにつながる可能性があります。
重要なのは、現実を踏まえながら、
「現在はできないが、学習や努力によってできるようになる」
と考えられることです。
経営心理学から見る自己効力感
経営心理学の観点では、人の行動を見るときに、「能力があるか」だけでなく、本人が自分の能力をどう認識しているかにも目を向けることが重要です。
能力があっても「自分にはできない」と感じていれば、挑戦を避けることがあります。
反対に、小さな成功体験や周囲からの適切なフィードバックによって、「もう一度やってみよう」と行動が変わることがあります。
上司の役割は、単に「もっと頑張れ」と伝えることではなく、本人が成長を実感できる仕事の与え方やフィードバックを考えることです。
自己効力感から学べること
自己効力感とは、「自分にはこの行動を実行できる」と感じる認識です。
人材育成では、能力を高めるだけでなく、その能力を本人が認識し、次の行動につなげられるようにすることが重要です。
日本経営心理士協会の「経営心理士講座」では、人の自信、感情、モチベーションなどが行動にどう影響するのかを理解し、人材育成や組織づくりに活かす方法を体系的に学びます。
この記事の執筆者
藤田 耕司（ふじた こうじ）
一般社団法人日本経営心理士協会代表理事
公認会計士、税理士、心理カウンセラー
早稲田大学卒業後、監査法人トーマツに入所。独立後、日本経営心理士協会を設立。
高い成果を残す経営者・ビジネスマンの共通点を心理学的に分析し、人間心理に基づく経営・ビジネスの手法を経営心理学として体系化。経営心理学を用いて1200件超の経営改善を行う。
その成果の高さが認められ、金融庁や日本銀行でも教鞭をとり、日経新聞やダイヤモンド、東洋経済にも掲載される。
