2月2日開催【WEBセミナー】コンサルティング契約の取り方とすぐ始められる資金繰り改善 - 一般社団法人日本経営心理士協会
受講生の成果 経営心理士の活躍
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2021.1.62月2日開催【WEBセミナー】コンサルティング契約の取り方とすぐ始められる資金繰り改善

この記事の執筆者

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藤田 耕司(ふじた こうじ)

(社)日本経営心理士協会 代表理事/経営心理士、公認会計士、税理士

19歳から心理学を学び、1,200件超の経営指導の経験を基に成果を出す人の行動を心理学的に分析し、経営心理学として体系化。その内容を指導し、経営改善の成果を高める。
その手法を伝える経営心理士講座を開講。国内、海外からのべ4,000名超が受講。民間企業や金融庁でもその内容が導入される。日経新聞、日経ビジネス等、メディア取材も多数。

テーマ

今、AIやITの進化により手続業務の自動化が進み、コンサルティングに移行する士業が増えています。 ただ、実際にどのようにコンサルティングを始めたらよいかが分からない士業の方も多くいます。 そこで本セミナーでは、コンサルティングを始めるために具体的にどう動くか、そしてコンサルティングを 提案する経営者と信頼関係を深めるために効果的な資金繰り改善の提案方法について、第一線の専門家を 講師としてお招きし、お話しいただきます。

 

講義内容

1.コンサルティング契約の取り方(講師:藤田)  

・コンサルティングメニューの作り方  

・コンサルティングの提案をする前に課題を明確にする  

・コンサルティング後の未来を見せる  

・新たにコンサルティングを始めて軌道に乗せるための進め方  

・資金繰り改善でコンサルティングの予算を捻出する

 

2.すぐにできる資金繰り改善コンサルティング  

・日本一の件数をこなす融資コンサルタントが教える借入の鉄則(講師:田原)

・コロナ禍で需要が高まる電気代、水道代、電話代、コピー代の削減(講師:藤原、田平、志賀)  

・オフィス解約が相次ぐ中で需要が高まる原状回復費削減(講師:小池)

 

講師

藤田耕司  一般社団法人日本経営心理士協会代表理事、公認会計士、税理士

1,200件超の経営改善を行い、社長、部下、顧客の心理を分析し、経営心理学として体系化することで経営指導の成果を大きく高める。その成果が口コミで広がり、日経新聞はじめ複数のメディアで紹介される。 主宰する経営心理士講座の内容は成果の高さが認められ、金融庁や大手企業でも導入される。

 

田原広一  株式会社SoLabo 代表取締役 税理士有資格者

これまでの融資支援実績は3,700件以上。創業融資ガイド(https://jfc-guide.com/) 資金調達ノート(https://start-note.com/)のメディアを運営し、毎月1,000件以上の お問い合わせをいただいている。得意分野は融資とマーケティング。

 

藤原将裕  株式会社エコノミゼ 代表取締役

水道代・電気代の削減コンサルタント。15年にわたって経費削減を行う。250施設以上の ホテルや病院、介護施設の水道代削減に成功。電気代は40社の電力供給会社から相見積もりを とり、最も安い会社を選ぶ手法で、高い削減率を実現。日本全国から依頼が絶えない。

 

田平利之  セントラルシステム株式会社 代表取締役

情報通信機器業界で独自のスキームを構築したことで、平均20%を超えるコスト削減率を実現。 お客様満足度が高く、お客様の紹介が絶えないことから、100%紹介のみの営業活動を行う。 現在はコスト削減に加え、助成金を活用したテレワーク環境構築のご依頼も多い。

 

志賀徹彰  エムズ・コミュニケーションズ株式会社 代表取締役

複数の通信キャリア出身が集まった会社で各社のサービス特性や価格構成の知識を活かし、 複数キャリアでお客様に合ったサービス・プランをお見積し、10~40%のコスト削減を実現。 下げたコストを社内環境改善や業務改善の費用に充当し、収益増や従業員様のモチベーションアップに繋げる。

 

小池 涼  株式会社JLA 執行役員

オフィス移転時の原状回復工事費用の削減コンサルタントとして、 5坪から12,000坪のオフィスまで、日本全国で一部上場企業含め300社以上のコスト削減支援を行う。 建築・不動産業界特有の情報格差を是正し、適正な取引の実現を目指す。

 

日時、会場、参加費

日時:2021年2月2日(火)19時~21時30分

会場:Zoomでの参加。参加希望者に個別でURLをご連絡します。

参加費:無料

 

お申込方法

次の「お申込みフォームはこちら」をクリックいただき、必要事項をご記載の上、お申し込み下さい。

お申込みフォームはこちら

何かご不明な点がございましたら、以下のアドレスまでご連絡下さい。

日本経営心理士協会事務局メールアドレス:info@keiei-shinri.or.jp

1200件の現場を変えた実践的心理学

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